【米国株銘柄分析】世界のOreoブランド企業を分析｜モンデリーズ・インターナショナル（MDLZ）の投資価値とは

なぜ今この銘柄の分析を行うのか

モンデリーズの株価は2025年7月現在、約69.6ドルと52週高値（76.06ドル）から下落傾向にあり、割安感が出ています。また、オプション市場ではプット買いの急増（平均比+158%）が確認され、防御的なポジションを取る投資家の動きも見られます。

さらに以下の理由から、今このタイミングでの分析が有効だと判断できます：

• 配当利回りは約2.7%と、インカムゲインにも魅力あり

• 総額90億ドルの自社株買いを計画中

• スナック業界は景気変動に強く、ディフェンシブ銘柄として再注目されている

銘柄の企業概要

モンデリーズ・インターナショナルは、米イリノイ州に本社を構える世界的食品・スナックメーカーです。OreoやRitzといった誰もが知るブランドを保有しており、長期的なブランド資産と安定したキャッシュフローを誇ります。

• 設立：1923年（2012年にクラフトフーズから分社）

• 本社：米国イリノイ州シカゴ

• 従業員数：約90,000人

• 2024年売上高：約364億ドル

• 2024年純利益：約46億ドル

• CEO：Dirk Van de Put（ディルク・ヴァン・デ・プット）

事業内容と業界動向

同社の製品は世界160カ国以上で販売されており、特にスナックカテゴリに特化しています。主要ブランドには次のようなものがあります：

• ビスケット・クッキー：Oreo、BelVita、Ritz

• チョコレート：Cadbury、Milka、Toblerone

• ガム・キャンディ：Trident、Halls、Sour Patch Kids

• その他：チーズやグローサリー、飲料部門も展開

業界としては以下のような動向が見られます：

• 健康志向の高まり → 低糖・植物由来商品への需要増加

• ESG・サステナビリティ対応が投資判断に直結

• 原材料コスト（ココア・小麦など）の高騰による収益性圧迫

• 新興国市場での中間所得層の拡大が追い風

SWOT分析（強み／弱み／機会／脅威）

強み（Strengths）

• グローバル展開による収益の分散化

• ブランド力の高さ（Oreo、Cadbury など）

• 安定したキャッシュフローと高いROE（約16%）

• 配当利回り2.7%、自社株買いによる株主還元

弱み（Weaknesses）

• コモディティ価格に業績が左右されやすい（ココア、小麦など）

• EUにおける独禁法違反による制裁金（3.375億ユーロ）

機会（Opportunities）

• 健康志向・植物性スナック市場の拡大

• アジアや中南米などの新興国市場での成長

• M&Aによるブランドポートフォリオの強化

脅威（Threats）

• Nestlé、Mars、Kraft Heinzなど大手との競争激化

• ESGに関する批判や規制強化リスク（児童労働・森林伐採等）

競合他社との主要な財務指標比較

また、NestléやHershey、Marsといった企業も競合であり、いずれもスナック・食品領域で世界的にシェアを争っています。MDLZは収益性とブランド力でこれらと肩を並べる存在です。

今後の戦略と展望の分析

今後の戦略は、以下3点に集約されます：

1. 株主還元の強化

   • 配当の安定維持

   • 総額90億ドルの自社株買い

2. 製品と市場の拡大

   • 健康・植物ベーススナックのラインアップ強化

   • アジア・中南米などの新興国市場への拡大

3. ESG・コスト改革への対応

   • Cocoa Life等、サステナブル調達の推進

   • 原材料・輸送コストの最適化とサプライチェーン改善

これらの取り組みにより、収益の持続性とブランド価値の両立を図っていく計画です。

投資家にとってのメリットとリスク

メリット

• 景気に左右されにくいスナックビジネスモデル

• 強力なブランドと世界的ネットワークによる安定収益

• 株主還元策（配当＋自社株買い）の明確さ

リスク

• 原材料価格の高騰や為替の影響

• サステナビリティ対応への社会的プレッシャー

• 成長が鈍化した場合の市場からの失望売りリスク

まとめ

モンデリーズ・インターナショナルは、スナック業界におけるグローバルリーダーであり、ブランド力・収益性・株主還元の観点から魅力的な銘柄です。現時点では株価がやや調整されており、中長期の視点でリターンが見込めるタイミングとも言えます。

ただし、原材料コストやESGへの対応は中長期的にリスク要因でもあるため、投資判断にあたっては業界全体のトレンドや同社の対応姿勢にも注視する必要があります。