分析対象の概要

• 正式名称：SPDR® Portfolio Emerging Markets ETF
• ベンチマーク：S&P Emerging BMI（大型・中型・小型をフルカバー）
• 経費率：0.07%
• 純資産総額（AUM）：約137億ドル（2025/9/10）
• 保有銘柄数：2,963（2025/9/10）
• 分配頻度：半期（年2回）
• 直近の配当実績の一例：2025/6/23に分配（過去実績）
• 国別上位（2025/6/30）：中国30.37%、インド21.62%、台湾20.55%
• セクター上位（同日）：金融23.41%、情報技術20.73%、一般消費財12.70%
• 上位保有：TSMC（約9.2%）、Tencent、Alibaba、HDFC Bank ほか

S&P Emerging BMI は「投資可能な新興国全域の時価総額加重」というシンプル設計。指数の“癖”が少なく、国・業種の実勢をそのまま写すため、コア保有に適します。

３C＋リスク分析（自社/競合/市場＋リスク）

自社（＝ファンド）内訳と“設計思想”

SPEMは広さ（Large/Mid/Small）を重視し、中国・インド・台湾の三極が約7割を占めます。
結果として、半導体（TSMC/MediaTek/鴻海）やインド民間銀行/ITサービス、中国のプラットフォームがコア・ドライバーになりやすい構造です。
セクターは金融×ITの二枚看板（計44%弱）で、金利サイクルやAIサプライチェーンの恩恵を受けやすいプロファイルです。

競合（IEMG / VWO / EMXC など）

• IEMG（iShares Core EM IMI）：経費率0.09%、AUM約1,050億ドル規模。MSCI方式で韓国を「新興」に含めるため、Samsungなど韓国勢のウエイトがSPEM/VWOより高くなりやすい。
• VWO（Vanguard FTSE EM All Cap China A含む）：経費率0.07%。FTSE方式で韓国は「先進」扱い、中国・台湾・インドのウエイトが厚い点でSPEMと似る。
• EMXC（iShares EM ex-China）：中国を除外するテーマ型。経費率0.25%と高めだが、中国リスクを切り離したい投資家に人気がある。2025年はVanguardが“ex-China” の新ETFを申請し、潮流の存在感が増した。

補足：韓国の扱い
S&PとFTSEは韓国を原則「先進国」に分類、MSCIは依然「新興」。この違いがIEMGとSPEM/VWOの性格差（IT色の出方、ボラティリティやバリュエーション）を生みます。

市場（構造ドライバー）

• AIサイクル：先端半導体・OSAT・EMSが厚い台湾がけん引。
• 人口・所得の“量”：インドの銀行・消費が順風。
• コモディティ価格：ブラジル等の資源国が相対的に底堅い。

こうした構造×循環の重なりが、2025年のYTD二桁という地合いの背景です。

リスク

• 中国の政策・ガバナンス：ウエイト約30%と大きく、規制・地政学の波を受ける。
• 為替：新興通貨のボラティリティは円建て投資家の体感リスクを増幅。
• 指数差：韓国の有無などベンダー差で長期リターンが乖離し得る。
• 流動性：SPEMの30日中央値スプレッド0.02%と良好だが、ストレス局面では乖離拡大に注意。

SWOT分析

Strengths（強み）

• 超低コスト0.07%、指数の素直さ＝コアに据えやすい。
• 国・規模とも分散（約3,000銘柄）。単一国のショックを緩和。

Weaknesses（弱み）

• 中国30%前後の影響度は高い。政策・規制のヘッドラインでぶれやすい。

Opportunities（機会）

• AIサプライチェーンの長期化（台湾/インドの設備・人材集積）。
• 資源国・中東（サウジ等）の国家投資・民営化の進展。

Threats（脅威）

• 米金利の上振れ→新興通貨と外資流出のダブルパンチ。
• 地政学（台湾海峡、中東、国境紛争）によるサプライ寸断。

構成分析

• コスト：SPEM 0.07%／IEMG 0.09%／VWO 0.07%／EMXC 0.25%。SPEMは最廉価帯で、長期ほど効く“確定リターン”を上乗せ。
• 分配：SPEMは半期分配。直近12か月分配利回り2.51%、30日SEC利回り2.40%。期日集中しやすい点は再投資設計で配慮。
• 流動性：30日中央値スプレッド0.02%、プレミアム/ディスカウント0.02%と効率的な市場形成。AUM約137億ドルで必要十分。
• トラッキング：月次で指数との差は良好。サンプリング運用だが、長期では低コストが寄与。

セクター比較（SPEM vs. IEMG/VWO）

• SPEM×VWO：韓国除外という点で近く、中国・台湾・インドの三極がウェイトの柱。半導体＋銀行＋プラットフォームの“三層構造”で成長ドライバーが分散。
• IEMG：韓国を含むMSCI方式のため、エレクトロニクス（韓国）＋半導体（台湾）の“IT濃度”が相対的に高まりやすい。ボラティリティやファクター露出が異なる点に留意。

投資家にとってのメリットとリスク

メリット

• 低コスト・広範囲で“新興国ベータ”を効率取得。
• AI・人口・資源の三つの成長物語に一発でアクセス。
• 指数の癖が小さい→戦略ポートフォリオの土台に置きやすい。

リスク

• 中国の一国支配度（~30%）と政策・地政学。
• ベンダー差（韓国の扱い）による競合ETFとの乖離。
• 円投資では為替ヘッジの有無で体感リスクが大きく変化。

まとめ

SPEMは「新興国をコアで持つ」ための完成度が高い一本です。

• 理由①：低コスト0.07%…長期で効く“確定差”。
• 理由②：指数の素直さ…大型〜小型まで広く、国・業種の実勢を忠実に反映。
• 理由③：三極分散…中国のヘッドライン・リスクをインド/台湾の構造成長が相殺しやすい。

一方で、中国の重みに抵抗感があるなら、SPEMを軸にEMXC（ex-China）を補助、あるいは中国単独ETFで意図的に配分する“二階建て”も選択肢です。加えて、韓国エクスポージャーを取りたい投資家はIEMG併用で指数ギャップを埋める設計が理にかないます。
潮流としては“ex-China”商品が増えつつあるものの、コアの土台としては、コスト・分散・実勢反映の三拍子が揃ったSPEMをまず据えるのがベターと考えられます。

参考出所（主要）

SPEMの費用・AUM・配分・保有銘柄・気配値情報、YTD等はSSGA公式ページ/Fact Sheet（2025/6/30・9/10時点）、競合の費用・AUMはBlackRock/Vanguardの公式開示、分配実績は配当情報サイト。市場背景として“ex-China”新設のニュース。