【2025版】VYMとSCHDどっち？“税後利回り×分散性”で20代~30代・新NISAの最適解を検証

新NISAが恒久化され、若手が「早く・長く」資産形成できる土台は整いました。
高配当ETFの代表格であるVYM（Vanguard High Dividend Yield ETF）とSCHD（Schwab U.S. Dividend Equity ETF）は、その筆頭候補です。

本記事は2025年の最新公式情報をもとに、税後利回り×分散性という実質的な物差しで深掘りし、20〜30代にとっての最適解を提示します。
（経費率や連動指数は各社公式：VYM 0.06%、SCHD 0.06%。）

なぜ今語るのか：新NISAによって配当・売却益の国内課税が非課税に。ただし米国源泉税10%は回避不可—税後利回りの設計が必須。 :contentReference[oaicite:1]{index=1}
結論先取り：分散の安心感を軸にVYMを基軸、配当の厚みと質を補う目的でSCHDを併用、という二段構えが若手には合理的。

分析対象の概要（セクター、売上高、時価総額、位置づけ、ビジネスモデル）
３C＋リスク分析（自社・競合・市場＋リスク）
SWOT分析
1. VYM
2. SCHD
財務分析（擬似PL/BS/CS＋株主還元：コスト・配当・指数ルール）
セクター比較（分散性の実感）
投資家にとってのメリットとリスク（20代〜30代×新NISA）
1. メリット
2. リスク
私の結論（立場と意見を明確に）
1. 比率の目安（例）
まとめ

分析対象の概要（セクター、売上高、時価総額、位置づけ、ビジネスモデル）

ETFは「指数に連動するルールベースの分散投資商品」です。VYMはFTSE High Dividend Yield Index、SCHDはDow Jones U.S. Dividend 100 Indexに連動します。
前者は「高配当利回り株の広範なバスケット」、後者は「配当の実績と財務健全性を基準に絞り込んだ100銘柄」です。

項目	VYM	SCHD
提供会社	Vanguard	Schwab Asset Management
連動指数	FTSE High Dividend Yield Index	Dow Jones U.S. Dividend 100 Index
経費率（2025）	0.06%	0.06%
構成銘柄数（目安）	約500超（広く分散）	約100（厳選・集中）
性格	「広く・薄く」高配当群を保有	「質重視」で配当/財務をスクリーニング

出典（経費率/連動指数/特性）：Vanguard・Schwab公式、指数ルール。

３C＋リスク分析（自社・競合・市場＋リスク）

ETFの事業内訳と特徴

VYM：広範な高配当群に投資。構成銘柄数が多く、セクター偏りが相対的に小さいのが強み。経費率は0.06%。

【2025年版】VYM徹底分析｜特徴・利回り・構成・競合比較を最新解説

SCHD：配当履歴・財務健全性などの定量スクリーニングで約100銘柄に厳選。こちらも経費率0.06%。

競合

同系統の代替としては「配当成長」寄りのVIGなどがある一方、「配当より総合成長」志向ならVTI/VOOといった全米・S&P500系が競合軸になります。本稿は“高配当”をテーマにVYM/SCHDへフォーカス。

市場（新NISA×税制×時間軸）

新NISAは国内課税が非課税になるが、米国源泉税10％は課される（配当・分配）。税後利回りの設計が本質。
20〜30代は「投資期間が長い」＝複利の時間価値を最大化しやすい。

主要リスク

配当減配・指数ルール変更の影響。
セクター偏重（SCHD）/広範分散ゆえの平均回帰（VYM）。
為替変動・米国源泉税10%による税後利回りの目減り。

SWOT分析

VYM

Strengths：銘柄数が多く分散性に優れる／低コスト0.06%。
Weaknesses：高配当“特化”ではないため、利回りは相対的に控えめになりやすい。
Opportunities：長期・新NISA適用で配当再投資の複利が効きやすい。
Threats：金利・為替・源泉税10%で実効利回りが削られる。

SCHD

Strengths：配当と財務健全性の定量スクリーニング／低コスト0.06%。
Weaknesses：銘柄数が少なく、相対的に集中度が高い。
Opportunities：「配当の質」重視トレンドにマッチ。
Threats：セクター偏重時はドローダウンが大きくなりうる／源泉税10%。

財務分析（擬似PL/BS/CS＋株主還元：コスト・配当・指数ルール）

ETFは企業のPL/BS/CSと異なり、コスト（経費率）× 分配（配当）× 指数ルールで性格が決まります。

観点	VYM	SCHD	含意
経費率	0.06%	0.06%	長期で効く固定コストは同水準。
指数ルール	「高配当」を広範に選定（FTSE）	配当実績＋財務健全性で100銘柄（DJ）	VYM＝分散、SCHD＝質と集中。
構成銘柄数（目安）	約500超	約100	分散性はVYM優位、配当“濃度”はSCHD優位。
税務（日本居住者）	新NISAで国内課税は非課税。ただし米国配当の源泉税10%は回避不可。		「税後利回り」設計が実務の肝。

税後利回りの考え方（概念式）：
実効配当利回り ≒ 〔名目配当利回り × (1 − 0.10)〕 − 為替スプレッド影響（長期平均で小さめを想定）。
新NISAでは国内課税ゼロでも、米国源泉10%は差し引かれるため名目より一段低くなる点に留意。

セクター比較（分散性の実感）

VYMは「広く高配当」を拾うためセクター分散が効きやすく、SCHDは「配当の質」を狙う分、構成が絞られやすい構造です。指数ルール上の設計思想がそのままポートフォリオの性格に表れます。

分散重視：景気局面や金利変動に対してトータルの振れ幅を抑えたい → VYMが噛み合う。
配当の厚み・質重視：配当履歴・健全性フィルターを重視 → SCHDが噛み合う。

投資家にとってのメリットとリスク（20代〜30代×新NISA）

メリット

新NISAで国内課税は非課税。配当再投資の複利を長期で享受しやすい。
VYM/SCHDともに超低コストで、若手でも積立のベースを作りやすい。
指数ルールに基づく機械的運用で、感情・個別判断のブレを抑制。

リスク

米国源泉税10%で名目利回りが実効的に低下。税後で評価する癖が必要。
為替リスク：円高局面では円換算リターンが押される。
集中（SCHD）or平均回帰（VYM）の構造的リスク。

私の結論（立場と意見を明確に）

20〜30代・新NISA前提の最適解は「VYMを土台、SCHDで厚み」です。理由は明確です。

分散性の安心感：投資初期は相場の荒波に慣れていない。広く分散するVYMをコアに据えることで、メンタルドローダウンを緩和しやすい。
税後利回りの現実：源泉税10%は回避できない。名目利回り頼みではなく、再投資の継続性が重要。VYMの安定設計が若手の継続投資に適合。
配当の質で上乗せ：一定の投資習熟後、キャッシュフローの厚みや配当成長を狙う「サテライト」にSCHDを組み込むとバランスが良い。

比率の目安（例）

投資経験/志向	コア（VYM）	サテライト（SCHD）	ねらい
初心者〜相場経験が浅い	70〜80%	20〜30%	分散の安心感を最優先
中級者〜配当厚めを志向	60〜70%	30〜40%	税後でも配当の実感を高める
他で成長株・広範分散を保有	50〜60%	40〜50%	ポート全体で役割分担を明確化

※あくまで筆者の私見。収入安定性・余剰資金・リスク許容度で調整。

まとめ

新NISAの米国源泉税10%を前提に、名目ではなく税後利回りで設計。
ポートフォリオはVYM＝コア、SCHD＝サテライトでスタートし、年1回だけ比率点検。
再投資ルールを自動化（積立＋配当再投資）して、複利を時間に働かせる。

最後に—20代・30代の最大の武器は「時間」です。分散の安心感を核に、配当の質で上乗せする二段構えなら、ブレずに長く続けられる。これが新NISA時代の王道だと、私は確信しています。